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眞田 幸尚; 御園生 敏治; 尻引 武彦*
海洋理工学会誌, 27(2), p.37 - 44, 2023/12
本稿では、福島第一原子力発電所事故後に実施された海洋モニタリングの概況、USVの開発・運用経験、今後の原子力防災のためのツールとしての無人船舶の適用可能性などについてまとめた。海水で0.01Bq/L以下、海底土で10Bq/L以下。このような環境放射線モニタリングに使用するため、3機のUSVの運用試験を継続的に行っている。これらのUAVは、性能に応じて、海水サンプリング、海底土壌表層の直接測定、海底土壌サンプリングへの利用を視野に入れ、開発を進めている。今後の原子力発電所事故に備え、USVの開発促進が必要である。
御園生 敏治; 中西 貴宏; 尻引 武彦; 長尾 誠也*; 落合 伸也*; 眞田 幸尚; 鶴田 忠彦
月刊海洋, 54(11), p.558 - 561, 2022/11
福島県沿岸域において、河口周辺と沿海域にセジメントトラップを設置し、河川出水時の沈降粒子を捕集した。河口周辺では、河川の放射性セシウム流出量に連動した沈降粒子の放射性セシウム濃度やマスフラックスの変動が観測された。
生島 一樹*; 柴原 正和*; 河尻 義貴*; 沖見 優衣*; 内田 友樹*; 秋田 貢一*; 鈴木 裕士; 諸岡 聡
日本船舶海洋工学会論文集, (30), p.123 - 130, 2019/12
本研究では、コンター法を用いてビードオンプレート試験片の残留応力分布を測定した。測定した残留応力分布を中性子回折法で測定した残留応力分布と熱弾性塑性有限要素法で計算した残留応力分布を比較した。その結果、これら3つの方法で得られた残留応力分布は良好に一致していることがわかった。また、実構造物の測定で想定される非対称切削における残留応力を測定するためのコンター法では、切削面上の反力の平衡を考慮した。提案手法をマルチパス溶接継手の残留応力測定に適用した。測定結果から、提案手法は非対称試験片におけるマルチパス溶接継手の残留応力分布を測定できることが示した。
眞田 幸尚; 宮本 賢治*; 越智 康太郎; 松崎 康治*; 小川 年弘*; 千賀 康弘*
海洋理工学会誌, 24(2), p.9 - 18, 2018/12
大量な放射性核種が海洋に流出した福島第一原子力発電所事故から7年経過した。海底のセシウムの挙動の解明は漁業再開のために必要である。われわれは、海底の堆積物中の放射性セシウム濃度を直接的に計測できる無人観測船を用いた放射線計測システムを開発した。このシステムは自動的に測定ポイントに移動し、堆積物の計測が可能である。検出器の校正は実際のサンプル計測と比較して決定した。このシステムを用いて福島沖の浅海域の放射性セシウム濃度の測定を経時的に実施した。結果から放射性セシウム濃度の分布は変化しているが、全量(インベントリー)としては、放射性セシウムの半減期に従って減少していることが分かった。このようなシステムは簡便に海底の放射性セシウム濃度を測定できるので、海底のセシウムの挙動の解明に役立つ。
小林 泰彦
海洋と生物, 36(3), p.269 - 276, 2014/06
The problem of the health effect to the humans by the radioactive contamination of fishery environment after the Fukushima Dai-ichi NPP accident results in the increase in the internal exposure dose by the ingestion of the marine product which the radioactive material mixed, and the problem of a healthy risk of being based on it. What is most important is the evaluation of a dose but not the existence of a radioactive material. The radioactive material, which polluted agricultural products and marine products, is ultralow volume to the extent that it is undetectable at all, if they are not giving off radiation. There cannot be any concern of hazardous property as an element. The internal exposure dose (committed effective dose) presumed to increase by eating the marine product is extraordinarily low. Supposing there would be a health effect by the radioactive contamination of fishery environment, it will be restricted to the increase in the carcinogenic risk by low dose radiation exposure. And the relation between a dose of radiation and a health effect can be learned from experience of the past, such as studies on mortality in the Life Span Study (LSS) cohort of atomic bomb survivors, and a Chernobyl accident.
鬼塚 剛*; 柳 哲雄*; 鵜野 伊津志*; 川村 英之; Yoon, J.-H.*; 山中 康裕*
沿岸海洋研究, 50(1), p.45 - 51, 2012/08
日本海では、光・栄養塩の季節変動によって、表層の植物プランクトン濃度が顕著な季節変動を示す。一方、季節変動とは別に、台風等の大気擾乱が表層の低次生産に一定の役割を果たしていることが考えられる。本研究では、さまざまな時間スケールの外力で3次元物理・生態系モデルを駆動し、それらの結果を比較することで、大気擾乱が日本海の低次生態系に及ぼす影響を検討した。その結果、大気擾乱が日本海の基礎生産量を高めることが示唆された。
鈴木 崇史
月刊海洋, 42(1), p.58 - 62, 2010/01
今までに、海水循環を解明するために
Cや
Cs等のさまざまな化学トレーサーが利用されてきた。近年、加速器質量分析法の発達により、海水中の
Iが測定可能になった。そこで本論文ではI分析方法を概説し、今までに日本周辺海域で得られたIの鉛直分布をまとめた。また日本周辺海域における表層水中のI濃度からIの起源を議論し、また深層水中のIから日本海の循環構造を議論した。最後にIの化学トレーサーとしての可能性及び今後の展望について概説した。
中島 崇裕; 長尾 大道*; 佐柳 敬造*; 野田 洋一*; 長尾 年恭*; 熊澤 峰夫; 羽佐田 葉子*
東海大学海洋研究所研究報告, (28), p.21 - 28, 2007/03
中部地域において、電磁アクロスの信号が数十kmの遠方でも観測できるかを確かめるために、試験観測を行った。遠方まで届くと予想される周波数帯域を選び、精密同期,常時送信をすることにより、伝播してきた信号を確認することができた。この信号レベルは、通常はノイズに埋もれている大きさしかないので、他の観測を妨害しない。今回は、送信電流ダイポール軸の方向により受信信号の振幅の違いが確認された。この原因は地下構造の異方性によると考えられるので、今回の結果だけでなく、近傍の観測と照らし合わせながら、明らかにしていく必要がある。この異方性の変動は地下応力の変動と対応することが予想される。本試験では、狭い周波数帯での信号のみを扱ったが、周波数によって電磁波伝播の影響する範囲が異なるので、その周波数依存性も地下の情報として重要である。
印 貞治*; 島 茂樹*; 中山 智治*; 石川 洋一*; 外川 織彦; 小林 卓也; 川村 英之
月刊海洋, 37(9), p.674 - 680, 2005/09
本報告は、日本海洋科学振興財団,京都大学及び原研が協力して実施している下北沖海域における現況解析・海況予測システムの構築について解説するものである。この事業の中で、原研は同財団からの受託研究として、気候値を使用した海水循環モデル及び海水中放射性核種移行モデルの整備、並びにモデルの検証と改良のための沈降粒子特性データの取得実験を担当している。本解説では、解析・予報システムの概要と整備の進捗状況を述べるとともに、システムを使用した予備計算結果を示した。予備計算の結果、データ同化モデルにより西部北太平洋における解析・予報結果が改善されることが理解され、また下北沖海域特有の沿岸モード(冬季)と渦モード(夏季)がほぼ再現されることがわかった。
清水 隆夫*; 玉田 正男
海洋開発論文集, 20, p.617 - 622, 2004/06
海水ウランを効率的・経済的に捕集する方法として、フロートを内蔵したモール状捕集材を海底から立上げ係留する捕集システムが提案されている。海水中ウランの捕集効率がその濃度に比例するとするモデルをつくり、年間1200トン(原発6基分の使用量)のウランを生産するモール状捕集材係留システムの規模を検討した。長さ60mのモール状捕集材267万本を60m以上の間隔で係留すると年間1200トンのウランを生産できる。また、係留間隔を4mに短縮しても年間1000トンのウランが生産できることがわかった。その場合の係留海域の大きさは約6.5km四方になる。水温、水深、漁業、領海などの条件に基づいて、日本沿岸でモール状捕集材を用いた海水ウラン捕集システムに適した海域を検討した。海水ウラン捕集には黒潮が海水を運んで来る南西諸島から高知沖の水深100m
200mの海域が適していることがわかった。
瀬古 典明; 玉田 正男; 笠井 昇; 吉井 文男; 清水 隆夫*
海洋開発論文集,20, p.611 - 616, 2004/06
海水中に溶存するウランを高効率的に捕集するための長尺のモール捕集材を放射線グラフト重合技術を用いて作製した。ポリエチレン繊維を原料としたモール状捕集材は、放射線照射,グラフト重合などの過程においていずれも強度保持条件を満たすことができた。グラフト率100%のグラフト繊維をモール状に加工した捕集材を用いた捕集試験では、これまでの捕集材と比較して、海水温度効果が1.5倍、海水との接触効率が1.7倍の計約2.5倍の捕集性能が得られた。これまで問題であった高重量の係留索に直接捕集材をモール状にしたものを用いることで、軽量化に成功し、捕集効率も海水との接触効率が上昇したことで、コスト低減化が見込まれる。
濱原 和弘*; 重光 雅仁*; 乗木 新一郎*; 福山 龍次*; 荒巻 能史; 乙坂 重嘉
沿岸海洋研究, 41(1), p.53 - 60, 2003/08
北海道石狩湾の北緯43度30分、東経141度20分の地点で重力式採泥器を用いて約40cmの柱状試料を採取した。Cs-137法によって堆積速度を0.56cm/yrと求めた。1945年から1981年の間に有機炭素/有機窒素比が20という大きな比を持つ有機物が堆積していた。放射性炭素によれば、当該試料が周辺に対して200-300パーミル低い値を示し、石炭等の放射性炭素を含まない物質の混入をうかがわせた。また、この有機物部分には、鉄,銅,亜鉛そしてクロムが濃縮されていた。1981年以降の堆積物は、有機炭素/有機窒素比は約10-15に減少した。また、微量金属の濃縮も顕著ではなかった。石狩湾の化学環境は1930年以前にもどりつつある。
小林 卓也; 外川 織彦
海洋データ同化セミナー2003, p.59 - 64, 2003/08
本報告では、環境における汚染物質移行挙動を包括的に予測するために原研で開発を進めている計算コードシステムSPEEDI-MP(Multi-model Package)に導入された数値環境モデルのうち、海水循環モデルと海洋中物質移行モデルによる汚染物質の海洋での移流・拡散を予測する機能の概要を紹介する。次いで、開発した予測モデルの機能確認のため、原子力潜水艦が日本海に沈没したと仮想した場合に原潜から漏洩する放射性核種の移流・拡散を推定した適用例を説明する。最後に、予測モデル及びコードシステムの改良,高度化及び適用に関する今後の予定について述べる。
瀬古 典明; 玉田 正男; 須郷 高信
海洋開発ニュース, 31(1), p.8 - 11, 2003/04
原研は、海水からグラフト重合捕集材を用いてウランなどの希少金属を回収した。論文の要旨は以下の通りである。(1)基材の不織布に電子線を照射し、放射線グラフト重合技術を利用して捕集材を作製した。(2)希少金属としてウランとバナジウムを回収した。(3)捕集材を350kg使用した3年間の海域試験で約1kgのウラン(イエローケーキ)を捕集することができた。
清水 隆夫*; 玉田 正男; 瀬古 典明; 坂口 勇*
海洋開発論文集, 18, p.737 - 742, 2002/06
海水中には45億トンの海水ウランが溶存するが、ウランの濃度はわずか3.3mg/m
である。 本研究の目的は海水からウランを捕集するコストを現状のコストの3倍程度にすることであり、再処理よりもさらにコストを下げることである。そのため、放射線グラフト重合及び組み紐の技術を利用し、モール状捕集材を作製して,その係留システムを考案した。水路でのモール状捕集材の抗力試験を行うとともに、沖縄県の西海岸でモール状捕集材のウランの吸着特性,生物の付着試験を行った。その結果、モール状捕集材では、水流に対して形状が変化して、抗力が低減されること,高海水温のため捕集量の向上が認められること,生物付着は非常に少ないことが明らかとなった。
楠 剛; 藤本 博巳*; 永田 豊*; 高橋 照雄*; 石田 紀久
海洋調査技術, 12(2), p.1 - 10, 2000/09
地球温暖化等に代表される全球的な気候変動現象の解明のためには、地球の大気・海洋の相互作用による気候システムの理解が不可欠と考えられる。気候システムにおいて、気候変動の影響は、特に北極域で強く現れると考えられており、気候変動現象を予測するためには、前兆現象として北極海での大気・海洋の観測か必要である。本報告は、北極域海洋の表・中層の海中構造を観測するための設備として、無酸素で燃料補給の必要がない原子力を動力源とする海中航行観測船をとりあげ、その概念及び搭載する超小型炉の概念を提案する。まず、観測環境・観測内容から、船体の基本仕様と性能を測定した。次に動力源として超小型炉への要求性能を導いた。超小型炉への要求事項は、安全性の確保、運転設備も含めた小型・軽量化、及び運転操作の自動化である。これらの要求事項を満たす超小型炉を採用した安全性の高い観測船の概念を確立した。
阿部 寛信; 野原 壯; 向山 健二郎*; 木村 政昭*; 倉本 真一*; 芦 寿一郎*
海洋調査技術, 13(1), p.27 - 53, 2000/00
音響地殻断面記録をコアデータとし、海底地形図及びその他のデータセットを統合した断層判定の基準を作成し、その規準を基づき、日本周辺海域中新世最末期以降の断層を総計766個認定した。そのうち、第四紀以降において活動的な断層は753個であった。認定された日本周辺海域中新世最末期以降の断層はその属性(断面及び平面での特徴、変位規準、活動時期、変位している地層、認定度等)から43の断層系にグルーピングした。今回の解析結果により、日本周辺海域で現在進行中のテクトニクス、つまり、南海トラフでの斜め沈み込み、沖縄トラフでのリフティング、日本海東縁から山陰沖における東西圧縮、オホーツク海-千島弧西端-日本海溝での東西圧縮、伊豆・小笠原弧のリフティングの大枠は3Ma、古くとも6Ma前には確立した事が明確となった。
岡本 次郎
海洋科学, 17(4), p.71 - 74, 1985/00
海水ウラン採取用吸着材の開発は、無機の含水酸化チタン酸系から有機のアミドキシム系の吸着剤に焦点が移りつつある。ここでは放射線の特徴を利用して繊維状の吸着剤を開発したので、その製造方法,えられた吸着剤の特徴などについて述べる。
福田 雅明; 藤縄 幸雄*
沿岸海洋研究ノート, 13(2), p.49 - 55, 1976/02
沿岸海洋シンポジウム(日本海洋学会沿岸海洋研究部会主催、1975年)において、海洋環境調査法の一部門として話題提供したものをまとめたものである。 現在進みつつある沿岸海洋汚染に対し、今迄行われてきた事前調査がどのように行われて来たかを反省し、今後、それがどのようにあるべきかを論じた。また、事前調査と同等又はそれ以上重要である事後調査が欠けていた点を指摘し、それのあり方について述べた。 このシンポジウムの討論の結果をふまえて、海洋学会環境問題委員会では、海洋環境調査指針(仮題)を編集しつつある。
福田 雅明
日本海洋学会誌, p.41 - 51, 1975/00
日本における発電所からの温排水に関し、物理学,化学,生物学の観点からの調査研究をしらべ、調査研究の現状を紹介した。物理学的観点から海洋拡散の推算の手法、化学的観点から2次的影響や他の汚染との複合的影響、生物学的観点からその影響評価に使われるにはあまりに未開発の研究レベルである点など、学問的研究と現実の評価にまでいたる経過との間の問題点に関しても述べた。
